塾費用の相場はいくら？小学生～高校生の塾の種類別平均も解説

早速、小学生・中学生・高校生の3つの学齢期別に平均的な塾費用の目安を、塾の種類別に紹介します。

小学6年生の塾費用の相場

小学生の中～高学年になると、学校の勉強が難しくなるため補習のコースや、高校受験までを見据えた先取りのコース、中学受験コースなど、塾の中でもさまざまな選択肢が出てきます。

まずは小学6年生を対象とした塾費用の相場をまとめました。

小学生の塾費用の相場（個別指導塾・集団塾・中学受験塾別）

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学習塾15社の費用（小学6年生向け）を基に筆者作成

小学生の塾選びでは、学力強化はもちろん、学習習慣の定着、中学受験といった目的や、個別指導か集団指導（講義型）かの形式で大きく学習スタイルと費用が変わってきます。個別のニーズに対応してほしいのか、同じような志をもった子どもたちと一緒に学んでほしいのか、子どもの性格とも合わせて考えることになるでしょう。
中学受験のため通塾する場合は、特に費用が高額になることを事前に知っておきたいものです。小学4～6年生で受験専門の進学塾に通うと、月謝だけで約5万円以上が目安です。加えて夏期講習や合宿など特別講習費用が発生し、年間で数十万円～百万円規模の出費となる家庭も珍しくありません。

中学3年生の塾費用の相場

中学生になると、塾通いを検討する家庭も増えるのではないでしょうか。特に公立中学校に通う場合は高校受験対策のために通塾する生徒が多く、家計にとって塾代の負担が大きくなる時期です。中学生では個別指導塾の場合の授業料は月額11,000円～30,000円程度から（受講数による）、集団塾の場合の授業料は月額26,000円～53,000円程度で受講が可能です。ただし別途、諸経費や教材費がかかることが多いので、実際の支払いは月謝以上の費用になることを知っておきましょう。

長期休暇に行われる季節講習や志望校ごとの対策講座のほか、入試本番直前の特別講習、模試代が別途かかったりすることも想定しておきましょう。
毎月の塾費用を負担に感じる場合は、普段からの通塾はせずに必要な講習や模試だけ受けられる塾もあります。学習法や費用について親身に相談に乗ってくれる塾がほとんどですので、ご家庭に合うところを見つけて、上手に活用したいですね。

中学3年生の塾費用の相場（個別指導塾・集団塾別）

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学習塾11社の費用（中学3年生向け）を基に筆者作成

公立中学校と私立中学校の違い

私立中学校に通う場合、自校内で高校へ内部進学できるケースが多かったり、校内で補習を行っている学校もあったりしますが、成績維持や大学受験準備のために塾を利用することも考えられます。特定の私立中学校の生徒を対象にした塾などもありますが、その場合の費用相場は、公立中学校に通う生徒向けの塾と同程度と考えてよいでしょう。また、公立中学校に通う生徒は高校受験需要から通塾率が高く、結果として公立中学生の方が平均塾費用が高くなる場合もあるようです。
公立校と私立校いずれの学校に通う場合も塾費用だけでなく、教育費全体で考えてみることも大切です。

高校3年生の塾費用の相場

高校生の塾費用は進路目標によって大きく分かれます。大学進学を目指す生徒は高校1～2年生から塾や予備校に通い始めることも多く、授業料は1講座ごとに58,000円～180,000円程度となっています。大手予備校の大学受験コースや個別指導の塾では、高校3年生の年間費用が100万円以上になるケースもあります。
一方、大学以外の進路を考えていたり、高校内で補習が充実していたり、進学しない場合は塾に通わない場合もあり、高校生全体の平均塾費用は中学生時よりやや下がるという統計もあります。（文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」より）

高校3年生の塾費用の相場（大学受験予備校の現役向けコース）

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学習塾4社の費用（高校3年生向け）を基に筆者作成

高校の補講利用

高校では、特に進学校や私立高校で放課後や長期休暇中に補習や受験対策講座が行われることがあります。そうした学校の補講を活用すれば、外部の塾に通わずに済む場合もあります。高校無償化により公立高校の授業料負担は軽減されていますが、大学受験対策は基本的に各家庭で準備する必要があるため、高校生でも目的に応じた塾費用は見込んでおきましょう。

塾費用のピークは中学？

成長するにつれ費用がかさむような印象がある塾費用ですが、高校生全体の平均塾費用は中学生時よりやや下がるという統計もあります。（文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」より）それは、卒業後は就職する、学校内で補習が充実しているなど、高校では通塾しない選択肢が増えるためと考えられます。

ただし、塾費用は「いつ」始めるか（開始学年）や「どこを選ぶか」（選択塾）によっても大きく異なります。
小学生・中学生・高校生までの費用目安をまとめますので、お子さまの場合いつからどのような目的で通塾するのかで、どのくらいの塾費用がかかりそうか考えてみてください。

小学生～高校生の塾費用の相場

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学習塾21ブランドの費用（小学生から高校3年生向け）をもとに筆者作成

必要な時だけ利用する方法も

塾は、必ずしも継続して通い続けなければならないわけではなく、必要な時だけ利用するという選択も有効です。例えば、試験前の短期間や苦手科目克服のための集中講座、季節講習・志望校対策など、子どもにとって効果的なタイミングで活用することで費用を抑えつつ、学習効果や周囲からの刺激を受けることができるでしょう。また、学校での補習や家庭学習を組み合わせて、塾を補完的な役割として活用することで、子どもの学びの幅を広げることも可能です。柔軟な利用方法を検討することで、家庭の負担を減らしながら必要な学力向上を目指すことができます。
次章では塾費用を抑えるための方法をご紹介します。

通信教育やオンライン教材の活用

必ずしも塾だけが学習手段ではありません。月額数千円で利用できる通信教育や、無料・低価格のオンライン学習教材を活用して自宅学習する方法もあります。これらを使って基礎力をつけ、どうしても必要な科目だけ塾に通うなどハイブリッド型の学習にすれば、通塾回数を減らし費用を抑えることができます。一方で、自己管理が難しいと感じる場合は、塾のサポート面をよく確認して選択するとよいでしょう。

自治体の塾費用補助・貸付制度

お住まいの自治体によっては、塾や受験対策講座にかかる費用を援助する制度があります。例えば、東京都社会福祉協議会の「受験生チャレンジ支援貸付事業」（※1）では、中学3年生や高校3年生のいる一定所得以下の世帯を対象に、学習塾の費用や受験料をサポートするための貸付を行っています。
（※1）対象要件について詳しくは文部科学省のウェブサイトでご確認ください。

教育ローン・奨学金の活用

直接的な塾費用支援ではありませんが、日本政策金融公庫の教育一般貸付（国の教育ローン）は学校外の教育費にも利用できます。低金利で借入できるため、どうしても塾費用が捻出できない場合の一時的な手段として検討できます。また、一部の民間団体では教育支援奨学金として塾や習い事の費用を補助してくれるものもあります。条件がありますが、公的支援と合わせて確認してみましょう。

塾の特待生・割引制度

公的支援ではありませんが、塾側が提供する費用軽減策も見逃せません。きょうだいで通塾する場合のきょうだい割引や、成績優秀者に対する特待生制度（授業料免除・減額）を設けている塾もあります。経済的な面が心配なのであれば、塾に相談して利用できる割引制度がないか聞いてみるのも一つの方法です。

公立学校や地域の学習支援

公立の小中学校でも、自治体主催で放課後学習教室や土曜学習会などを開いているケースがあります。ボランティアやOB・OGの協力で行われる無料の補習教室や、地域の公民館・図書館で開催される勉強会などもチェックしてみましょう。費用はかからず、わからないところを質問できる貴重な場となります。学校の先生に相談すれば、校内外の学習支援情報を教えてもらえることもあります。