40代の平均貯金額・中央値はいくら？おすすめの貯め方を解説

貯金をどれくらいできるかは、日常生活やライフイベントにかかる支出の影響も受けるでしょう。そこで、40代の主な支出とライフイベントを確認してみましょう。

40代の毎月の生活費

まず、日常生活にかかる生活費を確認してみましょう。総務省統計局「家計調査（家計収支編）2024年」によると、世帯主の年齢階級が40歳～49歳の世帯の消費支出は302,642円です。食費、住居費、水道光熱費といった日常生活費として、平均で毎月約30万円かかることがわかります。

総世帯の消費支出（世帯主の年齢階級40歳～49歳）

出典：総務省統計局「家計調査（家計支出編）」2024年「総世帯1世帯あたり1か月間の収入と支出（世帯主の年齢階級40～49歳）」をもとに筆者作成

生活費のかかりかたは、家族構成や年齢による違いも考えられます。そこで参考として、二人以上世帯の1ヶ月の支出をみてみましょう。40～44歳の消費支出は308,628円、45～49歳では349,705円です。

45～49歳では、40～44歳に比べて消費支出が高くなっています。その主な要因は「教育」や交際費・その他雑費などの「その他の消費支出」です。40代後半になると、子どものいる世帯では、子どもの進学や、子どもを通じた交友関係の広がりなどにより、教育費や交際費などの支出が増える可能性があると考えられます。

世帯主の年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出（二人以上の世帯、世帯主の年齢40～44歳、45～49歳）

出典：総務省統計局「家計調査（家計収支編）2024年 二人以上の世帯　1世帯当たり1か月間の収入と支出　世帯主の年齢階級　40～44歳、45～49歳」をもとに筆者作成

40代の主なライフイベント

40代では、大きなライフイベントを迎えてまとまった支出が発生することもあります。日常生活費とは別に支出が発生すると、思うように貯金ができないことも考えられます。

そこで、40代で迎えることが多いライフイベントの一例と、その支出を挙げてみましょう。

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ライフネット生命作成

出産費用

子どもを授かった場合、出産時に費用がかかります。「出産育児一時金」などによる補助はありますが、自然分娩の場合、2025年現在は分娩にかかる費用は公的医療保険の対象外で、入院費用なども含め、自己負担を伴う場合があります。

また子どもの誕生を機に、赤ちゃん用品や子ども用の家具、おもちゃなど子育てに関連する物品の購入費、自宅の住み替えやリフォームの費用がかかる場合もあります。家族の人数が増えるため、日常生活費も夫婦2人の生活に比べて増加する場合があります。

子どもの教育費

子育て期間中には、子どもを幼稚園や学校などに通わせるための費用がかかります。また、家庭の教育方針や本人の希望に応じて、習い事や塾などの費用がかかることもあります。子どもの進路によって個人差はありますが、親が40代以降の時期は子どもの進学時期と重なる、塾通いや習い事が増えるといった理由で、教育費の負担が重くなる場合もあります。

幼稚園から高校までにかかる学習費総額と大学でかかる教育費負担の合計額
（単位：万円）

※幼稚園から高校までは学習費総額（学校教育費、学校給食費および学校外活動費の合計）、大学は入学費用と在学費用（4年間分）の合計額

出典：文部科学省「子供の学習費調査」（令和5年度）、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」（2021年）をもとに筆者作成

住宅購入費

住宅を購入する場合は、物件の購入費や諸費用が必要です。住宅ローンを利用する場合、老後までに完済できるよう返済計画を立てるため、40代までに購入する人が多い傾向にあります。

物件価格、住宅ローンの借入額、頭金を充てるかどうかなどの条件によって、購入時のコストや購入後の住居費支出には差が生じます。住宅ローン控除や子育て世帯向けの住宅支援事業など、住宅購入費用負担を抑える制度もあります。しかし、近年は一部で物件価格が上昇しているため、住居関連の費用負担が重くなる場合もあります。

住宅購入の所要資金の平均額

出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」より引用

では、40代ではどのような方法でお金を貯めていくのが良いでしょうか。将来のライフイベントや目的に応じて貯金や資産形成の方法を使い分けると、効率的にお金を貯められる、お金が必要なときに引き出しやすいといったメリットも期待できます。また、ライフプランに合わせて目標となる金額や時期を決めておくと、計画的に貯めることができます。

教育費に備える貯金方法・資産形成

子どもにかかる教育費に備えてお金を貯める方法には、一例として次の方法があります。

学資保険

学資保険は子どもにかかる教育費に備える生命保険の一つで、貯蓄機能と保障機能を併せ持っています。払い込んだ保険料の一部は積み立てられ、満期時には満期保険金が支払われます。商品やプランによっては、満期保険金とは別に、子どもの中学や高校などへの入学に合わせて祝金を受け取れるタイプや、大学進学後（18歳以降など）に数年にわたって祝金を受け取れるタイプなどもあります。

また通常、学資保険の保険料払込期間中に万が一、契約者が死亡または高度障害など所定の状態などに該当した場合には、その後の保険料払込が免除されます。

※契約時の条件や解約などによっては、祝金や満期保険金の受取総額が払込保険料の総額を下回る場合もあります。

養老保険

養老保険は、貯蓄機能と保障機能を併せ持つ生命保険の一つです。保険期間中に死亡・高度障害状態になった場合には死亡保険金、生存して満期を迎えた場合には死亡保険金と同額の満期保険金が受け取れます。教育費だけを目的とした生命保険ではありませんが、満期を子どもの入学・進学時に合わせて契約することで、教育費に備えてお金を貯めるために活用できます。

終身保険

終身保険は、基本的には亡くなったときに死亡保険金が支払われる死亡保障の保険ですが、貯蓄機能と保障機能を併せ持っています。契約後、所定の期間経過後に解約をすると、解約返戻金を受け取れます。解約返戻金の受取時期によっては、子どもの教育費にも活用できます。

※契約時の条件や解約時期などによっては、解約返戻金額が払込保険料の総額を下回る場合もあります。

住宅購入費に備える貯金方法・資産形成

住宅購入に向けてお金を貯める方法には、一例として次の方法があります。

財形住宅貯蓄

財形貯蓄制度は、勤務先に制度が導入されている場合に、給与やボーナスから一定額を天引きして積み立てる貯蓄制度です。目的ごとに一般財形貯蓄、財形年金貯蓄、財形住宅貯蓄の3種類があり、このうち財形住宅貯蓄は住宅取得や増改築（リフォーム）を目的とした貯蓄です。55歳未満の人が始められ、希望の金額を積み立てます。住宅取得や増改築の費用に充てるために引き出した場合には、後述する財形年金貯蓄と合わせて元利合計550万円までの利子が非課税になります。

老後に備える貯金方法・資産形成

老後資金のためにお金を貯める方法には、一例として次の方法があります。

財形年金貯蓄

財形年金貯蓄は財形貯蓄制度の一つで、老後のためにお金を貯めることを目的とした貯蓄です。55歳未満の人が始められ、希望の金額を積み立てます。満60歳以上で老後の生活資金のために年金として受け取る場合には、財形住宅貯蓄と合わせて元利合計550万円まで（保険などは払込額385万円まで）の利子が非課税になります。非課税措置は、年金の支払いが終わるまで継続されます。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、老後資金を準備するために、公的年金の上乗せとして個人が任意で加入する年金制度です。月5,000円から、拠出限度額の範囲内で任意の金額を積み立てて運用し、原則60歳以降に受け取ります。定期預金、貯蓄型の生命保険、投資信託のうち、口座を保有する金融機関が提供する運用商品の中から選んで運用します。（1）掛金の所得控除、（2）運用益が非課税、（3）受取時の所得控除という、三つの税制優遇が特徴です。

さまざまな目的に備えられる貯金方法・資産形成

特定のライフイベントや使い道が決まっていない場合を含め、さまざまな目的に向けて備えられる方法もあります。

預貯金

自由に預け入れや引き出しができる普通預金や、3ヶ月、1年、5年などあらかじめ定めた期間（満期）まで預け入れる定期預金は、特定の目的がある場合だけでなく、決まった目的がなくても、お金を貯めるために利用できます。

少額から計画的にお金を貯めたい場合には、毎月1万円など、あらかじめ定めた金額を定期的に預け入れて積み立てる積立定期預金を利用することもできます。

一般財形貯蓄

財形貯蓄制度には、目的を問わない一般財形貯蓄もあります。貯蓄開始から1年経過すればいつでも自由に引き出せます。財形住宅貯蓄や財形年金貯蓄のような非課税措置はありませんが、自由な使い道のために活用できます。

NISA

株式や投資信託などによる投資でお金を増やしたい場合には、一定額まで税金がかからない少額投資非課税制度「NISA」を活用することもできます。2025年現在の制度では、「つみたて投資枠」として年間120万円まで、「成長投資枠」として年間240万円までの投資について、運用益が非課税になります。

「つみたて投資枠」では、一定の要件を満たす投資信託を積立購入して運用しますので、少しずつお金を貯めながら増やしたいというときにも利用できます。「成長投資枠」では、上場株式や投資信託への一括投資または積立投資が可能です。

現在のNISA制度は恒久的な制度で、非課税になる期間も無期限のため、いつでも始められ、運用実績を見ながらいつでも解約・引き出すことができます。ただし、株式や投資信託には値動きがあり、元本保証はありません。価格変動などのリスクを十分に理解したうえで、貯金以上のリターンを期待するときに活用できます。

貯金を増やすには、家計収支の中から貯金に回すお金を確保することが必要です。思うように積立てができない場合や、貯金額を増やしたい場合は、家計を見直してみるのも一つの方法です。

家計の見直しは、ライフステージの変化に合わせて行う場合と、日常的に行う場合があります。

ライフステージに合わせて家計を見直す場合

年齢を重ねたり、ライフイベントを迎えたりして、ライフステージが変わるタイミングでは、家計収支の状況が変わることがあります。それにより、家計収支から貯金に充てられる金額が変わったり、保有していた貯金を取り崩したりする場合もあります。一例として次に挙げるライフイベントを迎えたときには、家計の見直しが必要になります。

働き方が変わり収入が増減したとき

転職、退職、独立開業などによって、収入が増減する場合があります。収入が増えれば貯金をしやすくなりますが、収入が減ると貯金に回せる金額が減ることもあります。

子どもの誕生・独立

子どもが産まれたときには、出産や育児に伴う出費が生じるだけでなく、家族の人数が増える分、その後の生活費が以前よりも増えることがあります。生活水準が変わらなくても、家計から貯金に回せる余裕が少なくなる可能性もあります。また、将来にかかる子どもの教育費に備えて、計画的に貯金をする必要性も高まります。

反対に、子どもが独立した後には、通常は世帯でかかる日常生活費が少なくなります。家計にゆとりが生まれ、貯金をしやすくなる場合もあるでしょう。ただし、定年退職が近づくと給与水準が下がることもあるため、老後資金を見据えて貯金をする重要性も増します。

住宅の購入

住宅の購入時には物件の購入費や諸費用などでまとまった支出を伴いますが、住宅ローンを契約して購入する場合には、多くのケースで購入前と比べて住居費の負担額が変わります。

また、多くのケースで団体信用生命保険（団信。万が一の死亡や高度障害の際に残債相当の保険金が支払われ、住宅ローンが完済される生命保険）に加入するため、生命保険の見直しが必要になる場合もあります。住宅ローンの借り入れ前から死亡保障の生命保険に契約している場合などに、団信への加入によって保障が重複したり、必要保障額の目安に比べて保障額が過剰になったりすることがあるためです。すでに契約している生命保険の保険金額の減額や、一部解約をした場合などには、毎月の保険料負担が軽くなることもあります。その結果、貯金に充てるゆとりが生まれる場合もあります。

必要に応じて日常的に家計を見直す場合

大きなライフステージの変化がない時期にも、必要に応じて家計を見直すことは可能です。一般的には、住居費、生命保険料、通信費などの固定費を優先的に見直すと効果的です。一度見直しを行えば、その後も継続的に支出を抑えられます。

また、ライフスタイルによって実現のしやすさには個人差がありますが、外食費や趣味・娯楽費、交際費などの変動費を見直すことで、家計から貯金に回すお金を増やせる場合もあります。

見直しができる可能性のある固定費の一例
・住居費
・生命保険料
・通信費
・光熱費
・そのほか（自動車関係費、教育費、定期購入・サブスクリプションサービス利用料など）

筆者作成

見直しができる可能性のある変動費の一例
・外食費
・趣味・娯楽費
・交際費
・そのほか

筆者作成

＜保険を見直すときの注意点（ライフネット生命より）＞

現在ご契約されている保険契約の解約を前提に、新たな保険契約の申し込みを検討される場合には、下記の点にご注意ください。

お客さまの健康状態などにより、新たに保険に入り直すことができない場合があります。保険を解約して新たな保険に入り直す際には、新たな保険契約のお引受けの結果が判明した後に解約の手続きを行ってください。

保険を解約すると保障がなくなります。解約後にご契約をもとの状態に戻すこと（復活）はできません。

新たな保険は、解約した元の保険とは別のご契約となります。そのため、新たな保険については責任開始日が変わるとともに、免責期間はゼロからの開始になりますのでご注意ください。