40代におすすめの生命保険は？男性・女性別の加入率も解説

40代世帯の死亡保険金額

世帯主の年代別に世帯の死亡保険金額の平均額を比べてみると、40～44歳では2,475万円、45～49歳では2,313万円となっています。

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出典：（公財）生命保険文化センター「2024年度 生命保険に関する全国実態調査」

扶養する家族が増えるほど、万が一のときに手厚く備えておく必要があります。40代になると、30代のときよりも結婚や出産をしたり、第2子、第3子が生まれたりして、死亡保険に新たに加入、または保障額を見直す人もいるかもしれません。

40代独身者が備えたいリスクとは

配偶者や子どもがいない独身者は、万が一のときには自分のための備えがあれば安心ですが、もしも病気やケガなどで働けなくなったときには自分で備えておく必要があります。自分はどんなリスクに備える必要があるのかイメージしておきましょう。

病気やケガのリスクに対しては、入院・手術に備える保険や長期間働けない間の収入減少に備える保険があります。

入院・手術に備える保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした場合の医療費に備えられる、幅広い保障をもつ保険です。また、特定の病気に備えるには、がん保険などがあります。がん保険では他の病気やケガには備えられませんが、がんと診断されるとまとまった額のがん診断一時金が受け取れるなど、手厚く備えることができます。

特に男性は、糖尿病が強く疑われる人の割合が40代以降に高まる傾向にあります※1。また、女性は乳がんの罹患率が30代から40代にかけて大幅に増加します※2。一般的には病気にかかると保険に入るのが難しくなります。民間の保険で備えたい方は検討し始めてもよいかもしれません。

• 1 出典：厚生労働省 令和5年 国民健康・栄養調査報告
• 2 出典：厚生労働省 令和3年 全国がん登録罹患数・率報告

収入減少に備える保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなったときの収入減少に備える保険です。収入が減っても困ることがないように、病気やケガによる就業不能状態が長期間続いた際に、毎月給付金を受け取ることができます。

独身でも死亡保険が必要な人

独身者の場合、預貯金でお葬式代などに備えられれば、基本的に死亡保険は必要ないでしょう。ただし、高齢の親を扶養している人や、子どもがいる人は、自分の身にもしものことがあったときに遺された家族の生活を守るためにも、死亡保険を検討してみてください。

40代でご家族がいる方が備えたいリスクとは

養うべき家族がいる場合、自分にもしものことがあったときに、家族が経済的に困らないように備えておく必要があります。預貯金や遺族年金などで足りない分を死亡保険金としてカバーできるように、死亡保険に加入しておきましょう。配偶者に収入がある場合には、その分、死亡保険金の金額を減らすこともできます。

独身者と同様に、治療費の備えとして医療保険やがん保険、病気やケガで長期間働けないときの備えとして就業不能保険も必要に応じて検討してください。

死亡保険の考え方

死亡保険の必要保障額は、「遺された家族が今後必要とする生活費・教育費－今後見込まれる収入－現在ある預貯金など」で計算するのが基本的な考え方です。今後見込まれる収入には、死亡退職金や遺族年金、配偶者の収入などがあります。

万が一のときに必要なお金は子どもの成長とともに減っていきますから、保障額を調整しやすいよう、定期型の死亡保険を検討するのもおすすめです。ただし、更新するときには一般的には保険料が上がる点に注意してください。