では、20代ではどのように生命保険を検討するといいのでしょうか。リスク別に、選び方のポイントをまとめてみましょう。

20代独身が備えたいリスクとは

20代では、「まだ若いので健康には自信がある」という人もいるかもしれません。しかし、思わぬ病気やケガで仕事を休まなければいけない場合のリスクについても考えておくことが大切です。

入院・手術に備える保険

病気やケガで入院や手術をしたときの出費に備えられるのが、医療保険や生命保険の特約として付加する医療特約です。公的保険の対象になる医療費の自己負担割合は原則として3割で、ほかに「高額療養費」という、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えたときに、その超えた金額の一部が払い戻される制度もあります。そのうえで負担を抑えたいときなどに、民間の医療保険や医療特約を活用できます。

病気の中でも特にがんへの備えを手厚くするなら、がん保険やがん特約が選択肢の一つになるでしょう。子宮頸がんなど、罹患率が20代から高くなるがんもありますので、病気の特性や年代別のリスクを考慮して検討したいところです。または3大生活習慣病（がん（悪性新生物）、心疾患、脳血管疾患）やその他特定の病気に備えるなら、特定疾病保障保険のように保障対象を絞った保険を検討する方法もあります。

病気やケガで働けないときの収入減少に備える保険

病気やケガで長期間働けない状態になり、仕事の収入が減少したときに備えられる保険が、就業不能保険や所得補償保険です。医療費の出費は上述の公的制度や医療保険などで備えられますが、退院後に自宅療養をして仕事を休んだ場合などに対応できます。

独身でも死亡保険が必要な人

独身で養う家族がいない場合には、万が一ご自身が亡くなったときに保険金が支払われる死亡保険（定期保険、終身保険、収入保障保険など）の必要性はそれほど高くないと考えられます。ただし、子どもや高齢の親を扶養している場合には、独身でも死亡保険を検討することがあります。

20代でご家族がいる方が備えたいリスクとは

配偶者や子どもなどを扶養している場合には、ご自身の万が一のときに、遺された家族が生活していくための経済的な保障が重要です。遺族年金や預貯金、配偶者の収入などを考慮して、不足しそうな金額（必要保障額）を民間の死亡保険で備えることを検討してみましょう。

必要保障額は、遺された家族が必要とする生活費や教育費から、今後見込まれる収入（遺族年金、死亡退職金、配偶者の収入、その他公的給付など）と、現在保有している預貯金などの資産を差し引いて計算します。

20代の生命保険の平均保険金額

では20代の人が生命保険に加入する場合、保険金額はいくらくらいに設定しているのでしょうか。

死亡保障

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の普通死亡保険金額の平均は29歳以下で1,440万円です（全生保、世帯主。以下同）。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

医療保障

病気での入院に備える疾病入院給付金の平均日額は、世帯主の年齢別でみると29歳以下で7,300円です。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

がん保障

がんに備えるがん保険やがん特約の入院給付金の平均日額は、世帯主の年齢別でみると29歳以下で8,600円です。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

20代の平均払込保険料

生命保険を検討する際には、収入や生活費など家計の状況を踏まえながら、払い込む保険料に無理がないようにすることも大切です。

生命保険全体の年間払込保険料の平均額は、世帯主の年齢別でみると29歳以下で21.5万円となっています。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

保険を検討するのが初めての場合には、保険金額や保険料の相場や、自分に合った金額の目安がわからないこともあるでしょう。保険金額や保険料の平均額を参考にしながら、いまの自分のライフステージや家族構成、働き方、収入、毎月の生活費、備えておきたいリスクに応じて、優先順位を考えながら保険選びをするといいのではないでしょうか。

保険を検討するときのリスクの考え方は基本的に30代も同じですが、30代ではどのように生命保険を検討するといいのでしょうか。リスク別に、選び方のポイントをまとめてみましょう。

30代独身が備えたいリスクとは

入院・手術に備える保険

30代からは20代と比べて、病気やケガのリスクが高まる傾向にあります。病気やケガで入院や手術をしたときの出費に備えられるのが、医療保険や生命保険の特約として付加する医療特約です。公的保険の対象になる医療費の自己負担割合は原則として3割で、また「高額療養費」という、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えたときに一部が払い戻される制度もあります。そのうえで医療費の負担を抑えたいときなどに、民間の医療保険や医療特約を活用できます。
病気の中でも特にがんへの備えを手厚くするなら、がん保険やがん特約を検討する方法もあります。

※高額療養費制度は「1日〜末日」を「1ヶ月」として医療費を計算しています。
※被保険者の年収等によって医療費の自己負担限度額が異なります。

病気やケガで働けないときの収入減少に備える保険

病気やケガで長期間働けない状態になり、仕事の収入が減少したときに備えられるのが、就業不能保険や所得補償保険です。医療費の出費は上述の公的制度や医療保険などで備えられますが、退院後に自宅療養をして仕事を休んだ場合などに対応できます。

独身でも死亡保険が必要な人

独身で養う家族がいない場合には、万が一のとき亡くなったときに支払われる死亡保険（定期保険、終身保険、収入保障保険など）の必要性はそれほど高くないケースが多いです。ただし、高齢の親や子どもを扶養している場合には死亡保険を検討することがあります。

30代でご家族がいる方が備えたいリスクとは

配偶者や子どもなどを扶養している場合には、ご自身が万が一亡くなったときに、遺された家族がその後生活していくための保障が重要です。遺族年金や預貯金、配偶者の収入などを考慮して、不足しそうな金額（必要保障額）を民間の死亡保険で備えることを検討してみましょう。

必要保障額は、遺された家族が必要とする生活費や教育費から、今後見込まれる収入（遺族年金、死亡退職金、配偶者の収入、その他公的給付など）と、現在保有している預貯金などの資産を差し引いて計算します。

30代の生命保険の平均保険金額

生命保険に加入する場合、保険金額はいくらくらいに設定しているのでしょうか。

死亡保障

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の普通死亡保険の保険金額の平均は30～34歳で1,793万円、35～39歳で1,945万円です。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

医療保障

病気での入院に備える疾病入院給付金の平均日額は、世帯主の年齢別でみると30～34歳で9,300円、35～39歳で12,000円です。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

がん保障

がんに備えるがん保険やがん特約の入院給付金の平均日額は、世帯主の年齢別でみると30～34歳で12,600円、35～39歳で11,000円です。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

30代の平均払込保険料

保険を検討する際には、収入や生活費など家計の状況を踏まえながら、払い込む保険料は無理のないよう設定することが大切です。

生命保険全体の年間払込保険料の平均額は、世帯主の年齢別でみると30～34歳で26.2万円、35～39歳で38.2万円となっています。

出典：（公財）生命保険文化センター　2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」

30代では、結婚や出産、子育てといったライフイベントを迎え、家族構成や家計の変化がでてくるケースが少なくありません。また、前述したように20代と比べて30代は、病気やケガのリスクが高まる傾向にあります。病気やケガで働けなくなるリスクを考慮した場合、保険を検討する必要性は高いといえるでしょう。

そのためか、保険金額や払込保険料の平均額は20代までに比べて高い傾向がみられます。
これらの平均額を目安としながらも、ご自身の保険については家族構成や働き方、現在の収入、毎月の生活費、備えたいリスクや将来の収入の見通しなどに応じて、優先順位を考えながら検討するといいのではないでしょうか。