保険
ライフイベントや生命保険の見直しについても確認
ファイナンシャルプランナー 氏家 祥美
ハートマネー代表
働き盛りの50代。おすすめの生命保険選びで家計の見直しを
更新日2025.12.02
掲載日2022.12.23

住宅ローンや教育費、親の介護など何かと負担の重い50代。生命保険の必要性は感じていても、保険料負担を重く感じている人もいるのでは?生命保険は暮らしの変化に合わせた見直しが重要です。50代の、ライフイベントや健康不安に合わせた生命保険の選び方と、見直し方法を解説します。
50代の人は、どの程度生命保険に加入しているのでしょうか。(公財)生命保険文化センター 2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主が50~54歳の世帯の加入率は93.4%、55~59歳で94.0%です。つまり、世帯主が50代の世帯では93%以上が生命保険に加入しているということです。
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出典:(公財)生命保険文化センター 2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査」

医療保障を準備している割合が最も高いのは、男女とも50代です。60代になると、定年退職を迎えて退職金などの貯蓄で医療に備える人の割合が増えることもあるためか、やや低下する傾向にあります。
医療保障を生命保険で準備している割合は男女とも20代が最も低く、50代では男性で72.1%、女性で77.2%です。
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出典:(公財)生命保険文化センター 2022(令和4)年度「生活保障に関する調査」より

がん保険やがん特約などでがんの治療費に備えている人の割合は、男女ともに40代が最も高く、50代は2番目に高くなっています。
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出典:(公財)生命保険文化センター 2022(令和4)年度「生活保障に関する調査」より
女性の場合は、乳がんや子宮頸がんなど女性ならではのがんの罹患率が30代頃から高まっていくこともあり、60代までは男性よりもがんの罹患率が高い傾向にあります(出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)2016年~2021年)。


1年間で生命保険の保険料としてどのくらい支払っているのでしょうか。(公財)生命保険文化センター 2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査」では、すべての世帯の年間払込保険料の平均は、2024年で35.3万円です。そのなかでも、55~59歳の年間払込保険料は40.7万円で世帯主年齢別で最も高額になっています。
続いて、世帯主の年齢が50代の年間払込保険料の推移を見てみましょう。50~54歳では、2012年には51.8万円を支払っていましたが、2024年には38.2万円まで減少しています。55~59歳では、2012年には51.3万円を支払っていましたが、2024年には40.7万円となっています。
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![世帯年間払込保険料(全生保) [50代] 2012年 50〜54歳:51.8万円 55〜59歳:51.3万円 2015年 50〜54歳:49.8万円 55〜59歳:49.2万円 2018年 50〜54歳:48.3万円 55〜59歳:45.3万円 2021年 50〜54歳:43.2万円 55〜59歳:43.6万円 2024年 50〜54歳:38.2万円 55〜59歳:40.7万円 ※全生保は民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む ※85歳以上はサンプルが30未満](https://mcms-images.lifenet-seimei.co.jp/assets/80b827524e754a219305ac66e62b49f1/76d28f9737734d929fae76fe61963a67/50-life-insurance-osusume02.png?w=387&h=400)
出典:(公財)生命保険文化センター 2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査」
年間払込保険料が低下傾向にある背景の一つに、インターネットの普及や保険の総合代理店が増加したことにより、さまざまな保険を比較して加入する人が増えていることも挙げられるでしょう。

続いて、加入している死亡保険金額を世帯主の年代別に比較してみましょう。2024年のデータでは、最も死亡保険金額が大きいのが30~34歳の世帯主で、平均2,000.6万円です。50~54歳は1,624.2万円、55~59歳は1,329.2万円となっています。
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![世帯主の普通死亡保険金額(全生保) [世帯主年齢別] 90歳以上:576.0万円 85~89歳:472.3万円 80~84歳:480.0万円 75~79歳:661.0万円 70~74歳:598.5万円 65~69歳:766.7万円 60~64歳:1,096.5万円 55~59歳:1,329.2万円 50~54歳:1,624.2万円 45~49歳:1,508.7万円 40~44歳:1,676.4万円 35~39歳:1,761.5万円 30〜34歳:2,000.6万円 29歳以下:1,071.1万円 全生保は民保(かんぽ生命を含む)、※簡保、JA、県民共済・生協等を含む ※85〜89歳、90歳以上はサンプルが30未満](https://mcms-images.lifenet-seimei.co.jp/assets/80b827524e754a219305ac66e62b49f1/1aa14df403f34b1983a4a229f58c8806/50-life-insurance-osusume03.png?w=307&h=397)
※全生保は民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む
※85歳以上はサンプルが30未満
出典:(公財)生命保険文化センター 2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査」
ただし、ここで示した死亡保険金額は平均に過ぎません。必要な死亡保険金額は、年齢だけで決まるわけではなくライフスタイルによっても異なります。例えば、子どもの人数や子どもの年齢、配偶者の職業の有無といった家族構成や、持ち家の有無や貯蓄額、必要な生活費などによっても異なります。また、同じ家庭でも子どもが成長していけば、保障額を減らしていくことができます。
50代では、男女とも家族構成にかかわらず、医療保険の必要性が高いといえます。働き盛りの50代にとって入院や手術などの治療費は家計の大きな負担となります。治療中の持病、入院や手術歴があると保険に入りにくくなる可能性が高まるので、健康不安を抱える前に加入しておくとよいでしょう。服用中の薬があるなど、健康上の不安がある場合には、告知書に詳細を正確に記入して保険会社の審査を待ちます。
医療保険が幅広い病気やケガによる入院・手術などに備えるのに対して、がん保険ではがん治療に保障を特化して手厚く備えることができます。がんに備える方法としては、例えば、がん保険に加入する方法や、医療保険にがん特約を付加する方法があります。保障内容の手厚さの違いや、保険料の違いなどを見比べて、検討するとよいでしょう。
死亡保険は、目的に応じて選びます。子どもや配偶者を経済的に支えている場合には、万が一の場合に備えて死亡保障も手厚く備えておく必要があります。定期保険であれば、死亡保障が必要な一定期間、保険料負担を抑えながら手厚い死亡保障を備えやすくなります。一方、終身保険は貯蓄性のある保険で、保障が一生続きます。何歳で亡くなっても保障が続くため長生きに備えられますが、保険料は高くなるため、大きな保障を備えるよりもお葬式代などの準備に向いています。

お子さまのいる50代家庭は、まさに教育費のかかり時という家庭が多いのではないでしょうか。出産年齢が昔に比べると上昇傾向にあるため、50代後半になってもお子さまの教育費負担が続く家庭もあるでしょう。大学や専門学校に入るまでにも、塾代や受験費用などさまざまな教育支出が続きます。
すでに親の介護が始まっている50代の方もいます。公的介護保険制度があるとはいうものの、介護には肉体的、精神的、時間的、経済的な負担が伴います。子育てと介護が同時進行になる場合もあります。
住宅ローンの返済をしている50代の方もいます。教育費や介護費などで支出が増えても、家計の固定費である住宅ローンの返済は変わらず続きます。
そんな時に、大きな病気やケガによる入院や手術、死亡などは家計にとって大きなリスクとなります。こうしたリスクを乗り越えるために、50代には生命保険の検討が必要です。一方で、家計の状況や暮らしの変化によって保険料の支払いを負担に感じることもあるでしょう。加入している保険の中身を確認して、いらない特約があれば一つずつ外していく、子どもの成長に合わせて死亡保険の保障額を減らす、複数の保険会社を比較して保険料や保障内容を比べてみることで、必要な保障を備えつつも保険料を安くできることがあります。必要に応じてこうした保険の見直しも検討してみましょう。

50代は、教育費、介護費、住宅ローンとさまざまな支出が重なりやすい世代です。入院や手術、死亡などは家計にとって大きなリスクとなるため、生命保険で備えておく必要があります。保険料の支払いを負担に感じたら、生命保険を見直すことも検討してみましょう。必要な保障を備えつつ保険料を安くできる可能性があります。
主契約を外して特約を残すことはできません。主契約をやめることは解約を意味するからです。また、新たな保険に入り直す場合には、新たな保険がきちんと契約できたのを確認してから、古い保険を解約しましょう。解約を先にしてしまうと、新しい保険が契約できなかった場合に、無保険になってしまう恐れがあります。
必要な死亡保障額が最大になるのは、末子の誕生直後です。お子さまの成長に伴って、死亡保険の必要保障額は徐々に減額できます。今まさに教育費のピークにある場合、死亡保障はまだ必要ですが、お子さまの誕生直後よりは保障を減らしてもよいでしょう。
教育費・住宅ローン・介護などの負担が重なりやすい50代。死亡保険・医療保険・がん保険など、必要な保険はしっかりと備えておきたいところです。保険料負担が重いと感じる場合には、不要な特約を外すことや保障額を見直すことを検討しましょう。複数の保険会社を比較して、保障内容と保険料のバランスを見ながら加入し直すこともおすすめです。
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