死亡保険を選ぶ際には、自分や家族のライフステージに合わせて保険金額や保険期間を検討するのがおすすめです。

独身の場合

独身の場合には、パートナーや子ども、親などを扶養しているケースを除き、自分の万が一のときに必要な保障は葬儀費用程度で十分かもしれません。死亡保険に加入する際には保険金額300万円や500万円など、数百万円程度のケースが中心です。

死亡保険の種類は、掛け捨てで保険料を抑えたい場合には定期死亡保険、貯蓄を兼ねて加入する場合には終身死亡保険を選ぶなど、目的に応じて組み合わせることも可能です。

夫婦の場合

夫婦の場合には、働き方や貯蓄額などに応じて検討するのがおすすめです。共働きで夫婦それぞれが経済的に独立していれば、基本的な考え方は独身の場合とそれほど大きな違いはないでしょう。

一方で、夫婦どちらかがもう一人を扶養していて、万が一のときに遺されるパートナーの生活保障を確保したいという考えであれば、将来に必要となる生活費について、受け取れる公的保障も踏まえながら必要保障額を検討してみましょう。パートナーの年齢や現在の生活費などによりますが、数百万円から1,000万円、1,500万円程度の保険金額を検討するケースが中心です。

死亡保険の種類は、生活保障のために加入する場合には、掛け捨ての定期死亡保険や収入保障保険を中心に、葬儀費用や老後資金を想定して加入する場合には、終身死亡保険なども選択肢として検討してもよいでしょう。

ファミリーの場合

夫婦と子どものいるファミリー世帯の場合には、夫婦の働き方や保有している貯蓄額のほか、子どもの人数や希望する進路などに応じて考えるのがおすすめです。子どもが独立するまでにかかる生活費と教育費を想定して、必要な保障額を検討します。子どもの人数が増えれば、その分必要な保障額も大きくなります。

子どもが幼いうちは独立するまでの期間が長い分、必要な保障額は高額になりがちです。死亡保険に加入する場合の保険金額は3,000万円や5,000万円など、数千万円単位になるケースが一般的です。

このため多くのケースでは、定期死亡保険など掛け捨て型を中心に検討します。子どもが成長し独立までの期間が短くなるにつれて、必要な保障額が少なくなっていくことから、収入保障保険を選ぶのもひとつの方法です。合わせて、葬儀費用や老後費用に備えて終身死亡保険を組み合わせることもできます。

子ども独立後の夫婦の場合

子どもが独立した後、夫婦2人で暮らしている場合には、子どものいる家庭に比べて必要な保障額が少ないのが一般的です。夫婦の年齢や働き方、定年退職の年齢、定年退職後の生活スタイルなどに応じて考え方が変わることがありますが、夫婦のどちらかがパートナーを扶養している場合には、万が一のときのパートナーの生活保障や葬儀費用を中心に、死亡保障を検討します。

一般的には、パートナーが老後に公的年金を受け取り始めるまでの期間は、生活保障として掛け捨ての定期死亡保険や収入保障保険を中心に検討し、葬儀費用への準備としては終身死亡保険なども選択肢にあがるでしょう。

ライフステージにより必要な保障額は変化する

家族構成の変化以外にも、ライフステージの変化に応じて生命保険や死亡保険の考え方が変わることがあります。

例えば、住宅購入時に団体信用生命保険（団信）に加入した場合には、契約者が死亡、高度障害状態になった場合など万が一のときには住宅ローンの残債がゼロになり以後の返済は必要なくなります。そのため、住宅購入後には購入前に比べて生命保険で準備すべき死亡保障額は少なくなるかもしれません。

また、定年退職後に再就職をするなどで収入がある場合や十分な退職金、預貯金がある場合には、老後を迎えた夫婦にとって死亡保障は必要ないという考えもありえます。

これらの理由から、死亡保険はライフステージが変わるタイミングごとに見直しを行うことが大切です。見直しをしないままにしていると、万が一のときに十分な保障を得られなかったり、重複する保障内容の保険に複数加入していて、保険料の払い込みが家計の負担になったりする可能性もあります。死亡保険には、保険会社によって医療特約やがん特約など、死亡保障以外の保障がセットされているものもありますので、それらへのニーズの変化も合わせて検討してもいいでしょう。