手術にかかる費用はいくらくらい？自己負担を抑える方法は？

手術自体にどのくらいの費用がかかるものなのでしょうか。ここでは、実際の事例を2つほど紹介します（高額療養費制度の適用区分「年収約370万円～約770万円の人の場合で計算）。

事例1 胃がん（15日間入院）

手術内容：胃の全摘術
医療費の総額（自己負担額ではなくかかった医療費）：2,203,680円
そのうち手術料：1,046,720円
自己負担額：309,620円

この事例では、手術後、抗がん剤治療やリハビリテーションを行い入院日数は15日間だったそうです。手術料は100万円を超えていますが、最終的な自己負担額は、保険適用後の医療費部分（高額療養費適用後）176,620円、差額ベッド代やその他雑費などその他部分が133,000円、合計309,620円でした。

事例2 脚の骨折（22日間入院）

手術内容：右下腿（脛骨・腓骨）骨折の手術
医療費の総額（自己負担額ではなくかかった医療費）：1,805,600円
そのうち手術料：716,760円
自己負担額：202,831円

この事例では、手術翌日からのリハビリテーション、歩行訓練を経て、22日間の入院となりました。脛骨と腓骨の2ヵ所同時手術となり、全身麻酔を行ったそうです。最終的な自己負担額は、保険適用後の医療費部分（高額療養費適用後）121,331円、その他部分が81,500円、合計202,831円でした。

手術内容によって、費用は大きく異なることがわかりますね。
とはいえ、自己負担額がどのくらいになるのか心配な方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで、手術費用の自己負担を抑える方法をお伝えします。

出典：（公財）生命保険文化センター「医療保障ガイド」（2022年10月改訂版）をもとに著者執筆

手術を伴う入院には、3割負担の場合でも高額な費用がかかる可能性もあります。入院しても高額の費用がかからないように、自己負担を抑える方法として主に3つお伝えします。

高額療養費制度を使う

公的医療保険の対象となる医療費について、1ヶ月（1日から月末まで）の医療費が一定額を超えた場合には、自身で申請し、超過した分が後日払い戻されます。

1ヶ月の自己負担上限額は、標準的な年収の世帯（下記図表の区分ウ）の場合「80,100円＋（総医療費－267,000円）×1%」となります。また、自己負担上限額は69歳以下の人と70歳以上の人、年収によって分けられます。

69歳以下の方の上限額

70歳以上の方の上限額（平成30年8月診察分から）

高額療養費制度があるため、手術や入院で医療費の窓口負担が高額になったとしても、標準的な年収の世帯（年収約370万円～約770万円）の場合、1ヶ月の医療費負担は9万円程度に抑えられるのです。

高額療養費制度には活用のポイントが3点あります。

高額療養費制度を活用するポイント

①入院前に「限度額適用認定証」を用意しておく

高額療養費制度によって後日払い戻しされる場合でも、医療費が高額だと一時的な支払いであっても負担が大きいこともあるでしょう。そこで、手術や入院が決まったら、事前に加入している公的医療保険に申請して、「限度額適用認定証」を入手しておきましょう。医療機関の窓口に認定証と被保険者証を提出しておけば、窓口での支払いを自己負担上限額までにとどめておくことができます。

なお、マイナンバーカードを健康保険証として利用登録しておくと、対応している医療機関であれば、「限度額適用認定証」がなくても限度額を超える支払いが免除されます。また、認定証を用意できずに、のちに高額療養費を受ける見込みがあり、窓口で高額の医療費を支払ったあとの資金が不足して困ったときは「高額医療費貸付制度」を使うと良いでしょう。

高額療養費は申請してから払い戻しを受けるまで、約3ヶ月かかります。そのため、その間に発生する医療費に充てる資金として、高額療養費支給見込額の8割相当額を無利子で貸してもらえる制度が高額医療費貸付制度です。加入している公的医療保険に申請しましょう。

②同じ公的医療保険に加入している家族の医療費を合算する

高額療養費で対象とする1ヶ月の医療費には、家族にかかった医療費も合算して申請もできます。しかし、この場合に合算できるのは、同じ公的医療保険に加入している人の分だけです。異なる健康保険組合に加入している夫婦や、後期高齢者医療制度に加入している親などの医療費は、合算できないので注意が必要です。

健康保険組合や共済組合の付加給付制度を使う

もし加入している公的医療保険が健康保険組合であれば、付加給付制度（共済組合では組合によっても名称が異なる）を使うことで自己負担を抑えられる場合があります。付加給付制度とは、企業などの健康保険組合や共済組合などにおいて、独自に行っている給付のことです。例えば、医療費の自己負担額が一定以上となった場合、その一部を健康保険組合が支給するものなどがあります。どの健康保険組合や共済組合にも付加給付があるわけではありませんので、勤務先の制度を調べておくと良いでしょう。

差額ベッド代を抑える

入院費用として請求される医療費には、差額ベッド代が多く占めているケースも少なくないでしょう。差額ベッド代とは、公的医療保険が適用されない病室の費用のことです。1部屋に1人～4人の患者が入院している部屋（個室）を指定した場合に、1日単位で費用がかかり、正式には「特別療養環境室料」といいます。

1日あたりの差額ベッド代の平均は、次のとおりです。

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出典：厚生労働省 中央社会保険医療協議会 総会（第591回）総-3-2（令和6年7月3日）「主な選定療養に係る報告状況（令和5年7月1日現在）」より作成

1人部屋を選ぶと、その金額は2人～4人部屋の2倍から3倍に跳ね上がります。また、地域や医療機関によっても差が大きいため、医療機関によっても差があります。
差額ベッド代を請求されるのは、原則自分で希望・同意した場合となりますので、希望しないことで差額ベッド代を抑えることは可能です。一方で、差額ベッドの対象の部屋に入りたくなくても、入院の日にちを決めたあとに「個室しか空いていない」と同意書にサインを求められ、断りづらくなることも。まずは医療機関に希望を伝えて、価格や別の部屋の交渉をしてみると良いでしょう。医療機関によっては対応してもらえるかもしれません。

手術費用を含む医療費について、高額療養費制度を利用したあとの目安として、1日あたり1万円～1万5,000円未満、1回の入院あたり10～20万円未満かかるとお伝えしました。自己負担の限度額以上にかかる理由は、窓口でかかる費用は一定金額までに抑えられますが、そのほかにもかかるお金が色々あるからです。一体どのように備えれば良いでしょうか。
まず、前述した1日あたりの入院費用、1回の入院でかかる金額の目安はあくまで平均であるため、「自分の場合はどのくらいかかるか」を考えることが大切です。例えば、前述の付加給付制度が勤務先にある人の場合は、医療費としてかかる金額が大幅に下がることもあります。医療費がどのくらいかかるか目安を自分で考えたうえで、どう備えれば良いか検討しましょう。

備える方法は主に2つ。「貯蓄」と「民間の医療保険」です。

自分で考えた医療費の目安について、貯蓄が十分に確保できている人は、医療費分として生活費とは別の口座に保管しておくなど、手を付けないようにしておきましょう。

貯蓄だけではまかなえない場合は、民間の医療保険を検討します。民間の医療保険では、一般的に、入院した場合に給付を受けられる「入院給付金」と手術した場合に給付を受けられる「手術給付金」が基本の保障となっており、特約として色々な保障を付加できます。ただし、「何日目から入院給付金の支払い対象となるか」「1回の入院で最大何日間入院給付金を受け取れるか」「手術給付金の対象となる手術の種類」など、商品によって違いがあるため、注意が必要です。