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就業不能保険働く人への保険2

病気やケガで長期間働けなくなったときの生活費をサポート

就業不能保険「働く人への保険2」の特長

就業不能保険とは?

病気やケガで働けない状態(所定の就業不能状態)が長く続いた場合、傷病手当金や障害年金といった公的保障だけでは十分にカバーできない長期の収入減少に備えるのが就業不能保険です。

長期間働けなくなると「収入減少」と「支出増加」が大きな負担に!

休職・退職による収入の減少により、収支のバランスが崩れるかもしれません

就業不能保険なら病気やケガで
働けなくなった時の
収入減少に備えることができます!

働く人への保険2の給付イメージ

就業不能給付金の月額を20万円に設定した場合

就業不能給就業不能状態が20年続いた場合付月の月額を20万円にした場合

就業不能状態が20年続いた場合

就業不能状態が20年続いた場合

就業不能状態になってから、支払対象外期間以降、就業不能状態が20年続いた場合

就業不能給付金の総額は

20万円×12ヶ月×20年間

=総額4,800万円

※支払対象外期間とは、所定の就業不能状態になった日から60日もしくは180日(お申し込み時に選択)のことをいい、この期間は就業不能給付金の保障の対象外です。

所定の就業不能状態とは?

入院している状態はもちろん、医師の指示により自宅等で療養をしており、外出が通院等に制限されているような状態が就業不能状態に該当します。

入院している状態

病気やケガの治療を目的として、日本国内の病院または診療所において入院している状態。

在宅療養している状態

病気やケガにより、医師の指示を受けて、日本国内の自宅等で、軽い家事および必要最小限の外出を除き、治療に専念している状態。
ただし、梱包や検品などの軽労働または事務などの座業ができる場合は、在宅療養をしているとはいいません。

所定の就業不能状態が支払対象外期間を超えて継続した場合に、給付金が請求できます。

  • 給付金のお支払いは支払対象外期間(60日または180日)を超えて所定の就業不能状態が継続する場合に、保険期間満了までお支払いが続きます。
  • 所定の就業不能状態に該当しなくなった場合、就業不能給付金のご請求は対象外となります。
  • 被保険者が死亡した後は、いかなる場合でも就業不能状態とはいいません。
  • 「うつ病」などの精神障害が原因の場合や、「むちうち症」や「腰痛」などで医学的他覚所見がみられない場合は、お支払いの対象外です。
  • 就業されていた元のお仕事(現職)に復帰することができない場合に、給付金が支払われるわけではありません。

特長
1
働けなくなったときの生活費を毎月お給料のようにサポート

収入や備えたい目的に合わせて給付金額を設定できます

就業不能給付金

月額10万円〜50万円まで5万円単位で設定

給付金月額の選び方イメージ

人気

最低限の
生活費のために

10万円

人気

生活費を
しっかり備える

15万円

住居費まで
しっかり備える

20万円

いまの生活を
できるだけ維持

30万円以上

特長
2
職業や収入、備えたい目的に合わせて
給付金の受け取り方を選べます!

会社員と自営業では、働けなくなったときの公的保障がことなります。職業や収入に合わせて、就業不能給付金の受け取り方を選べます。

特長
3
就業不能給付金の給付実例をチェック!

就業不能給付金の支払条件は、就業不能状態が継続していることです。特定の病気やケガに限定していないことがポイントです。

年代別「就業不能給付金」の給付実例

30代

男性

精巣がん
給付金月額15万円
支払月数6ヶ月
急性リンパ性白血病
給付金月額20万円
支払月数21ヶ月
30代男性

30代

女性

卵巣がん
給付金月額15万円
支払月数19ヶ月
B細胞性リンパ腫
給付金月額10万円
支払月数5ヶ月
30代女性

40代

男性

パーキンソン病
給付金月額15万円
支払月数56ヶ月
多発性骨髄腫
給付金月額15万円
支払月数16ヶ月
40代男性

40代

女性

子宮がん
給付金月額15万円
支払月数25ヶ月
急性骨髄性白血病
給付金月額15万円
支払月数22ヶ月
40代女性

50代

男性

くも膜下出血
給付金月額15万円
支払月数62ヶ月
直腸がん
給付金月額15万円
支払月数22ヶ月
50代男性

50代

女性

脳梗塞
給付金月額15万円
支払月数28ヶ月
乳がん
給付金月額10万円
支払月数11ヶ月
50代女性

就業不能給付金の給付実例について

  • 上記の例は、2019年9月末時点の就業不能保険「働く人への保険」(2016年5月31日販売終了)よおび「働く人への保険2」のお支払い実績です。就業不能給付金の支払い対象は、両商品ともに同様です。
  • 「働く人への保険2」は特定の傷病や治療を保障の対象としているものではありません。
  • 実例と同一の傷病であっても、支払いの対象外となる場合があります。
  • 実例は、支払実績の一部を掲載しています。実際の支払件数は「保険金等の支払状況」をご覧ください。
    保険金等の支払状況
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