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※1: 入院給付金は1泊以上の入院から対象になります。
※2: 入院給付金の支払限度日数は通算で1,095日です。
※3: 手術給付金の対象は、1泊以上の入院を伴う手術(医科診療報酬点数表に含まれるもの)に限ります。
残された家族の生活に必要なお金(支出)のうち、収入や貯蓄では足りない分が、必要な保障金額になります。具体的な必要保障額を見てみると、以下の例では2,977万円となります。
(A) 残された家族の支出(単位:万円)
| 死亡整理金 | 葬儀費用など | 500 | |
|---|---|---|---|
| 教育費 | すべて公立の学校に通った場合の目安 | 1,035 | |
| 住居費 | 子どもが独立するまで | 10万円(月額)×22年 | 2,640 |
| 子どもが独立後、奥さまが亡くなるまで※ | 10万円(月額)×37年×60% | 2,664 | |
| 生活費 | 子どもが独立するまで | 17万円(月額)×22年×80% | 3,590 |
| 子どもが独立後、奥さまが亡くなるまで※ | 17万円(月額)×37年×60% | 4,529 | |
| 合計 | 14,958 | ||
※ 配偶者(妻)が87歳まで生存したとして計算しています
(B) 残された家族の収入、貯蓄(単位:万円)
| 貯蓄 | - | 400 | |
|---|---|---|---|
| 家族の収入 | 60歳までの奥さまの収入(手取り額) | 10.4万円(月額)×32年 | 3,993 |
| 死亡退職金など | - | 300 | |
| 遺族年金など | 遺族基礎年金、遺族厚生年金、老齢年金の概算※ | 7,288 | |
| 合計 | 11,981 | ||
※ 配偶者(妻)が87歳まで生存したとして計算しています
必要保障額(単位:万円)
| 必要保障額 (A)-(B) | 2,977 |
|---|


必要保障額は、家族構成や収入、現在の貯蓄などによっても変化するものです。あなたに必要な保障額を計算してみませんか?
「いくら必要?私の保険金」は世帯主(家計を支える大黒柱)に万が一のことが起こった場合の必要な保険金を試算します。世帯主ではない奥さまは以下のFAQを参考にご検討ください。
保険は、お客さまの身体的な状況によって、加入が難しい場合が少なからずあります。
これから夫婦共々に歳を重ね、身体的な負担が大きくなっていく過程においては、病気やケガのリスクが高まる前に、できるだけ早く、終身型の医療保険を確保しておくことをおすすめします。
日本には公的な医療保険制度があるので70歳未満の人の医療費の自己負担は3割で済みます。また高額療養費制度により1ヶ月の医療費が高額になっても一定額以上は自己負担する必要がありません。

※国民健康保険加入者は基礎控除後の総所得金額が600万円未満、健康保険加入者は標準報酬月額53万円未満の場合です。ただし、住民税非課税世帯や生活保護世帯は「低所得者」としてさらに自己負担額は低くなります。詳しくはこちら
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一般的に収入が減る老後になってから高い保険料を払わなくても済むように、若いうちから終身型の医療保険に加入して毎月の保険料をおさえることをおすすめします。
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