貯蓄額や家族構成、将来に向けてのライフプランによっても必要な保障というのは違うので、保障内容がずっと同じであれば、まずはそこに疑問を持ちましょう。
例えば 、お子さまの教育費を担保するための死亡保障が足りなければ追加し、医療保障が定期型の特約でしか用意されていない場合は特約を解約して終身の医療保険に入り直すなど、ご自身のニーズと照らし合わせて保険を考えることが、見直しの一歩です。
保険には主契約と特約(オプション)がありますが、主契約に様々な特約を追加して保険を設計されている方も多いのではないでしょうか。この特約部分を見直すことから「保障の厳選」は始まります。

主契約 |
保険における基本保障の部分です。基本的にはこれだけでも契約可能です。 |
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特約 |
保険におけるオプション部分です。主契約でカバーできない範囲を補います。あくまで主契約における従の契約なので、特約だけの契約はできません。 主契約がなくなれば特約部分の保障も失います。 |
死亡保障 |
お子さまが独立するまでなど本当に保障が必要な期間に絞って、割安な保険料で高額な保障が得られる、保障機能に優れたシンプルな定期型の死亡保険を。 |
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医療保障 |
病気やケガの備えは、年齢とともに必要性が高まります。健康なうちに、一生涯保障が続くシンプルな終身型の医療保険を。 |
貯蓄 |
保険に頼りすぎて、保険料で今の生活を圧迫してしまっては元も子もありません。万が一の場合の備えを、保険とは別の手段で確保しておくことで、家計のバランスを補うのも大切です。 |
多様化する医療保険の保障(特約)、がんの死亡率や3大疾病などのリスクや、女性特有の病気の可能性を考えると、たくさん保障があるほうが安心してしまいがちです。
しかし 「幅広い保障をカバーできる医療保険」と「日本の公的な医療保険制度」を利用すれば、多数の方の病気・ケガの備えは満たされると考えられます。
医療保険は、「がんを含む」病気やケガによる入院・手術も保障の対象です
日本には公的な医療保険制度があるので70歳未満の人の医療費の自己負担は3割で済みます。また高額療養費制度により1ヶ月の医療費が高額になっても一定額以上は自己負担する必要がありません。

※国民健康保険加入者は基礎控除後の総所得金額が600万円未満、健康保険加入者は標準報酬月額53万円未満の場合です。ただし、住民税非課税世帯や生活保護世帯は「低所得者」としてさらに自己負担額は低くなります。詳しくはこちら
医療保障は、公的な医療保険制度でカバーできない部分に絞ってシンプルに
病気で治療費が高くなってしまっても、高額療養費制度で大部分の医療費が払い戻されるので安心です。漠然と不安だからと医療保障の特約などをたくさんつけて保険料負担が大きくなってしまっているのであれば、思い切って特約のない医療保険のみにスリム化をして、使い道の幅広い「貯蓄」を増やすといいでしょう。

その保障は本当に必要?余分な保障をつけていませんか?
2006年4月から始まった保険料の自由化で、保険料の差が倍になることも。