貯蓄額や家族構成、将来に向けてのライフプランによっても必要な保障というのは違うので、保障内容がずっと同じであれば、まずはそこに疑問を持ちましょう。
例えば 、お子さまの教育費を担保するための死亡保障が足りなければ追加し、医療保障が定期型の特約でしか用意されていない場合は特約を解約して終身の医療保険に入り直すなど、ご自身のニーズと照らし合わせて保険を考えることが、見直しの一歩です。
保険には主契約と特約(オプション)がありますが、主契約に様々な特約を追加して保険を設計されている方も多いのではないでしょうか。この特約部分を見直すことから「保障の厳選」は始まります。

主契約 |
保険における基本保障の部分です。基本的にはこれだけでも契約可能です。 |
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特約 |
保険におけるオプション部分です。主契約でカバーできない範囲を補います。あくまで主契約における従の契約なので、特約だけの契約はできません。 主契約がなくなれば特約部分の保障も失います。 |
死亡保障 |
お子さまが独立するまでなど本当に保障が必要な期間に絞って、少ない保険料で高額な保障が得られる、保障機能に優れたシンプルな定期型の死亡保険を。 |
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医療保障 |
病気やケガの備えは、年齢とともに必要性が高まります。健康なうちに、一生涯保障が続くシンプルな終身型の医療保険を。 |
貯蓄 |
保険に頼りすぎて、保険料で今の生活を圧迫してしまっては元も子もありません。万が一の場合の備えを、保険とは別の手段で確保しておくことで、家計のバランスを補うのも大切です。 |
多様化する医療保険の保障(特約)、がんの死亡率や3大疾病などのリスクや、女性特有の病気の可能性を考えると、たくさん保障があるほうが安心してしまいがちです。
しかし 「幅広い保障をカバーできる医療保険」と「日本の公的な医療保険制度」を利用すれば、多数の方の病気・ケガの備えは満たされると考えられます。

医療保険は、「がんを含む」病気やケガによる入院・手術も保障の対象です
日本には公的な医療保険制度があるので70歳未満の人の医療費の自己負担は3割で済みます。また高額療養費制度により1ヶ月の医療費が高額になっても一定額以上は自己負担する必要がありません。

※ 高額療養費制度は「1日~末日」を「1ヶ月」として医療費を計算します。
公的な医療保険が適用されない費用には、民間の医療保険で備えましょう
入院時の医療費以外にかかる出費(「差額ベッド代」、「入院中の食事代」、「自由診療」など)には、民間の医療保険で備えましょう。
*上記の自己負担上限額は、所得区分が「一般」の方のケースで計算しています。所得区分によって医療費の自己負担上限額は異なりますから、こちらをご参考にしてください。
*高額療養費制度は、事前に利用申請をする場合をのぞき「払い戻し」の形をとります。払い戻しの場合は、いったん窓口で医療費の3割(70歳未満の場合)を支払うことになります。